みなさん、こんにちは！もんきちです。
今回は、多職種連携は“やっている”のに、“機能していない”について考えましょう。
機能してないのは確か・・・・・・
プラットフォーム活用の本質について考えてみましょう。
こんな方にオススメ！
- マネジメント初心者の方！
- 医療管理職の方
はじめに｜なぜ連携は「頑張っているのに」うまくいかないのか
カンファレンスは開いている。
連携シートも書いている。
電話も、FAXも、ICTも使っている。
それでも、現場から聞こえてくるのはこんな声です。
- 「結局、情報が伝わっていない」
- 「退院後の生活が見えていなかった」
- 「地域に丸投げした感じになっている」
多職種連携は“やっている”のに、“機能していない”。
その原因は、
個人の努力ではなく、仕組みの問題にあります。
本記事では、
👉 多職種連携が形骸化する理由
👉 プラットフォーム活用の本質
👉 病棟から地域まで情報をつなぐ実践視点
を、学術的根拠と現場感覚の両面から解説します
多職種連携が属人化・断絶する構造
「誰が知っているか」に依存する連携
多くの現場では、連携が次のような形で成立しています。
- ベテラン看護師が地域を把握している
- MSWが個人的な関係性で調整している
- リハ職が口頭で補足説明している
一見うまく回っているようで、実態は
👉 人に依存した脆い連携です。
この構造では、
- 異動・退職で一気に崩れる
- 情報の抜け・解釈違いが起こる
- 若手が連携に参加できない
という問題が避けられません。
情報は「ある」のに「つながっていない」
電子カルテ、サマリー、退院時指導書…。
情報量はむしろ増えています。
それでも連携がうまくいかない理由は、
- 職種ごとに見ている情報が違う
- 更新タイミングがズレる
- 生活視点（IADL・環境）が抜け落ちる
つまり問題は、
情報不足ではなく、情報の分断なのです。
第2章｜プラットフォームが連携をどう変えるのか【学術的根拠】
連携の質はアウトカムに影響する
多職種連携の質が、
- 退院後の再入院率
- 在宅継続率
- 患者満足度
に影響することは、国内外の研究で繰り返し示されています。
特に注目されているのが、
👉 情報共有の「継続性」と「双方向性」
一方向の情報提供ではなく、
病院⇄地域が往復する構造が重要とされています。
プラットフォームの本質は「共有」ではなく「同期」
多職種連携プラットフォームの価値は、
単に情報を置くことではありません。
- 誰が
- いつ
- 何を更新したか
が全職種で「同期」されること。
これにより、
- 状況認識のズレが減る
- 判断基準が揃う
- 連携が“会議待ち”にならない
という変化が生まれます。
👉 プラットフォームは
👉 連携のスピードと精度を同時に上げる装置なのです。
日本の現場で活かすための実装ポイント
ポイント①：全部載せしない
導入初期にありがちな失敗が、
- 全情報を共有しようとする
- 入力負荷が高くなる
- 結局使われなくなる
という流れです。
まずは、
- ADL・IADLの変化
- 退院後の生活上の注意点
- リスク情報
など、**「地域が本当に知りたい情報」**に絞ることが重要です。
ポイント②：リハビリ職が“翻訳者”になる
ADL評価や動作能力は、
職種によって解釈が異なります。
そこで重要になるのが、
👉 「この人は何ができて、何が不安定か」
👉 「生活ではどこがネックになるか」
を言語化して橋渡しする役割。
これは、
リハビリ職が最も力を発揮できるポジションです。
ポイント③：経営視点で見る
プラットフォーム活用は、
- 再入院抑制
- 退院調整期間の短縮
- 病床回転率改善
といった、経営指標にも直結します。
👉 連携は「善意」ではなく
👉 経営資源として設計する時代
管理職・次世代リーダーにとって、
無視できないテーマです。
まとめ｜連携は「頑張るもの」から「設計するもの」へ
これからの医療・介護連携は、
- 気合
- 経験
- 人間関係
だけでは持続しません。
必要なのは、
👉 情報が自然につながる仕組み
👉 誰が抜けても回る構造
多職種連携プラットフォームは、
現場を縛るツールではなく、現場を守るインフラです。
そしてその中心に立てるのは、
患者の「生活」と「医療」の両方を理解しているリハビリ職。
あなたが目指す
現場×経営をつなぐ存在として、
このテーマは極めて相性が良いと言えるでしょう。
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