リハビリ×経営：中医協が示す次期改定で“成果を示す部門”になるための戦略

はじめに

「リハビリ部門は他部門の付帯業務にすぎない」——そんな時代は終わりを告げようとしています。
次期診療報酬改定において、部門の価値が“どれだけ患者・地域・病院の成果を生み出したか”によって問われる時代が到来します。
リハビリ部門が経営戦略の一翼を担い、「成果を示す部門」へと変貌するための戦略を、本記事で明らかにします。

次期診療報酬改定の動向とリハビリ部門への示唆

次期改定において、注目すべき方向性が明確になってきました。中医協では、「ストラクチャー（構造）評価からプロセス・アウトカム（成果）評価へ段階的に移行すべき」という指摘がなされています。
たとえば、リハビリ分野では、入院中のリハビリ介入が「身体機能の回復だけでなく、退院後の生活機能・在宅継続」を見据えた活動とされており、改定論点として「早期介入」「地域移行支援」「実績指数の厳格化」が挙がっています。
これらから、リハビリ部門に求められるのは「量の確保」ではなく、「どのように支援して、どんな成果を出したか」を可視化して説明できること。つまり、部門自体を“成果を示す部門”に転換する必要があるのです。

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リハビリ部門が経営貢献するための３大戦略

リハビリ部門が経営視点で価値を発揮するには、以下の三つの戦略が鍵となります。

戦略１：アウトカムを数値化し、説明できる体制を整える
例えば、FIM利得の測定・在宅復帰率・再入院率などのデータを部門内で定期的に整理・提示することで、経営層に対する説明力が向上します。これは「成果を示す部門」としての信頼構築につながります。
戦略２：タスクシフト・多職種連携による効率化
改定論点として「働き方改革」「専門職の役割再設計」が挙げられており、リハビリ職も看護・MSW・栄養・口腔と連携しながら、自部門の専門性を発揮できる体制構築が求められています。
戦略３：地域連携・在宅移行支援の強化で病院・部門の付加価値を高める
改定では「地域包括」「データ提出加算」などが議論されており、退院支援・連携体制を整えることで、リハビリ部門が“入院から在宅までをつなぐ”中核となることが期待されています。

これらを実行に移すことで、リハビリ部門は「コストセンター」から「投資・貢献センター」へと脱皮できるのです。

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実践のために押さえておくべきデータ・組織・連携の仕組み

戦略を実践するためには、以下の３つに注力すべきです。

1. データプラットフォームの整備
   　・入院から退院、その後の在宅フォローまでの一連のデータ（ADL／IADL、リハ介入開始タイミング、在宅定着率など）を整理し、ダッシュボード化。
   　・中医協でも「データ提出加算」が拡充検討されており、施設のデータ収集体制が経営に直結する指標に。
2. 組織としての役割設計・タスク分担体系
   　・リハビリ職、看護師、MSW、栄養・口腔担当がそれぞれ“いつ・何を・誰が”行うかを明確にし、連携フローを可視化。
   　・例えば、入院3日以内にリハビリ評価→入院5日以内に多職種カンファ、など。
3. 地域／在宅との接続モデルの構築
   　・退院前訪問、在宅フォロー体制、地域リハビリとの連携が“在宅定着”を支える鍵です。改定議論では、退院後のアウトカムに関する評価も強化される方向。
   　・病院側としては、在宅復帰率改善や病床回転率改善をもたらす“経営的インパクト”を明確に提示できると、部門評価・予算確保が容易になります。

まとめ

改定の中には、リハビリ部門にとって次のような変化が含まれています：

• アウトカム評価が強化され、成果を数値化・説明する力が問われる。
• タスクシフト・多職種連携が進み、リハビリ職の役割が再定義される。
• 地域連携・在宅移行支援が評価対象となり、リハ部門が“地域の軸”となる可能性。

この変化を逆手にとり、部門内でデータと体制を整備し、経営視点から価値を提示できれば、リハビリ部門は「病院の成長ドライバー」として確立できるでしょう。
今こそ、「成果を示す部門」への第一歩を踏み出す時です。