回復期リハビリの新常識｜生活期まで見据えた自立支援モデル

はじめに

回復期リハビリの成果は、退院当日では測れない。本当に問われるのは、**退院後の生活がどれだけ“続くか”**である。

FIMが改善しても、在宅生活が破綻すれば、それは「成功」とは言い切れない。
にもかかわらず、回復期は長らく「入院中の機能回復」に焦点を当ててきた。

本記事では、**回復期から生活期までを一本の線で捉える「自立支援モデル」**を提示し、
管理職・現場双方が共有すべき視点を、学術的根拠と実践知を交えて解説する。

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なぜ「回復期完結型リハビリ」は限界を迎えているのか

回復期リハビリは、制度上「退院」を一つの区切りとして設計されている。
しかし現実には、

• 退院後に活動量が低下する
• 生活不活発病が進行する
• 再入院・要介護度悪化につながる

といった事例は少なくない。

学術的にも、退院後3〜6か月でADL・身体活動量が低下するリスクは多く報告されている。
つまり、「回復期で良くなった＝生活期でも維持される」わけではない。

ここに、回復期完結型リハビリの限界がある。

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生活期を見据えた自立支援モデルの中核要素

生活期まで見据えた自立支援モデルでは、
「できる・できない」ではなく、**「続けられるかどうか」**が軸となる。

● 中核となる3つの視点

① 機能自立から「生活自立」への転換

FIMは重要だが、生活文脈を伴わない自立は脆い。
どこで、誰と、どのように生活するのかを前提にした評価が不可欠である。

② 活動量・参加レベルの重視

ICFの観点では、
真のアウトカムは「活動」「参加」にある。
生活期を見据えるなら、日常活動量・役割復帰をゴールに据える必要がある。

③ 自己管理能力の育成

生活期では「支援される力」よりも、自分で調整し、選択する力が重要となる。
これは回復期からしか育てられない能力である。

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回復期病棟で実装するための具体的アプローチ

では、このモデルをどう現場に落とし込むか。

● 実装のポイント

• 退院時目標を「生活期3か月後」で設定する
• リハ目標を「課題」ではなく「生活シナリオ」で共有
• 地域連携室・訪問系サービスと早期から並走
• 自主トレ・生活内運動を「継続可能性」で設計

重要なのは、回復期を**生活期への“引き継ぎ拠点”**として再定義することである。

これにより、回復期のリハビリは「一過性の改善」から「生活を支える基盤」へと進化する。

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まとめ（結論）

回復期リハビリの価値は、退院後の生活が続いてこそ完成する。

• 回復期はゴールではなく、生活期へのスタートライン
• 自立とは「できる」ではなく「続けられる」
• 生活期を見据えた設計が、回復期の質を高める

制度に縛られず、人の生活を軸にリハビリを再設計すること。

それが、これからの回復期に求められる
本当の自立支援モデルである。